昨年iDeCo改定の記事をご紹介しました。
新しい制度が開始し半年が経過しましたが、iDeCoの話題は少ないことと私自身もどうしようか考えていたまま時間だけ経過しました。そこで、今回改めてiDeCoについてご紹介いたします。
節税効果は？
今回の改正で注目されているのが、会社員の掛金上限額の引き上げです。これまでより多くの金額を拠出できるようになることで、資産形成のスピードが上がるだけでなく、所得控除による節税効果も大きくなります。
例えば、所得税率や住民税率によって異なりますが、掛金を増額することで年間数万円から十数万円の税負担軽減につながるケースもあります。老後資金の準備と節税を同時に進められる点は、iDeCoならではの大きなメリットと言えます。
新NISAとiDeCo、どちらを優先すべき
掛金上限が増えるなら、まずはiDeCoを優先すべきなの？と思う方もいるかもしれません。個人的には、まずは生活防衛資金を確保したうえで、新NISAとiDeCoをバランス良く活用するのがおすすめと考えます。
iDeCoは掛金が全額所得控除となる一方で、原則60歳まで引き出すことができません。対して新NISAは、必要になった時に売却して現金化できるというメリットがあります。
資金に余裕がある方は両方を活用するのが理想ですが、流動性を重視する場合は新NISAを優先するという考え方は以前と変わらずです。
まとめ
私自身、今回の改正は多くの会社員にとって追い風になると感じています。特に掛金上限の引き上げは、老後資金の準備を加速できる大きなチャンスです。ただし、節税効果だけに目を向けるのではなく、60歳まで引き出せないという特徴を十分理解したうえで活用することが大切です。
私も今後は、新NISAを活用しながら、iDeCoについても積極的に利用していきたいと考えています。制度改正をきっかけに、ご自身の将来設計や資産形成について見直してみてはいかがでしょうか。
本日は最後まで読んでいただき、ありがとうございました。また次回の記事をお楽しみください。
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